ＣＩＡスポーツクラブ＝読売巨人軍
１９２０年、警視庁官房主事として、戦争に反対する労働組合等を弾圧した正力松太郎は、２４年、読売新聞を買収。この新聞で、第二次世界大戦中、戦争を煽った事によって、読売新聞の事実上の創立者・正力松太郎は、４５〜４８年まで戦争犯罪の容疑で巣鴨拘置所に拘置される。
５１年、公職追放を解除された正力松太郎は、日本テレビを作ろうと資金集めにかかる。
当時、世界の支配者として姿を現しつつあった米国には、アメリカの政策が正しいと宣伝する目的で、米軍の別働部隊としてラジオ放送局ＶＯＡが創られていた。
ＶＯＡ創立者のサウス・ダコタ州選出の共和党右派・上院議員カール・ムントは、部下であるニューヨークの弁護士＝議会対策の顧問弁護士であり軍人でもあったヘンリー・ホールスウセン少佐を、日本に派遣し、正力松太郎に、ＶＯＡのＴＶ版創立を働きかける。
ヘンリー・ホールスウセンはユニテル社という極東全域を支配する、米軍用ＴＶ企業を経営していた。
正力松太郎は米国・国防総省と政界に強いコネを持つ、ワシントンのマーフィー・ダイカー・スミス＆バーウェル法律事務所を通じ、アメリカ国防総省に、日本テレビを日本支配＝米国の政策宣伝ＴＶとして創立する趣旨を伝え、ペンタゴンに協力を要請、承諾を得る。この「提携」の下、ペンタゴンの資金提供で、日本テレビは創立される。
このペンタゴンによる、日本テレビ創立には、アメリカ上院外交委員会のバーク・ヒッケンルーパー上院議員、ジョン・スパークマン上院議員、軍事委員会のエベレット・ダークセン上院議員が、「米軍が日本本土で行う軍事作戦に関し、日本人が関心を持たず、警戒せず、無知で居続けてもらうためには、ＴＶで、娯楽番組、スポーツ番組を大量に放送し、そちらの方に、日本人の気を反らす必要がある」として、議会への説得工作を展開した。
リンク・サイト「オルタナティブ通信」＝「納税奴隷＝市民を支配するエリート帝王達の小サークル」、参照。
スーダンで動き始める、アメリカの新しい戦争
スーダン北部は、イスラム教徒勢力が支配権を握っている。南部は、キリスト教徒が多く、石油資源が豊かに存在する。
アメリカ政府は、この南部の石油資源を狙い、北部のイスラム教徒によって、南部のキリスト教徒が迫害を受け、危機に晒されていると、かねてより主張し、南部への軍事支援を継続している。
本音は、北部のイスラム教徒に南部の石油を奪われまいと考え、アメリカの石油企業がスーダン南部の石油を「欲しがっている」と言う事である。
「日本人を始めとした有色人種は、人種的に劣っているので、核戦争によって絶滅すべきである」。このように、ナチス・ドイツのヒトラーと同一の、人種差別思想による「日本人、アジア人、黒人、インディオ」の絶滅＝ジェノサイド＝皆殺しを、強硬に主張するキリスト教原理主義教会の宣教師は、アメリカ合衆国大統領の就任式において、新大統領の手を聖書に置かせ、宣誓式を執り行っている。
アメリカがナチス国家である事が、こうした大統領の就任式に明確に現れている。
この新大統領就任式を恒例、執り行って居るキリスト教原理主義教会のフランクリン・グラハム牧師は、スーダン北部のイスラム教徒は、アルカイダと関係があり、キリスト教徒全員にとって脅威であるとして、アメリカ政府はスーダン北部のイスラム教徒政府を打倒すべきであると、強硬に主張している。
キリスト教原理主義教会の活動資金はロックフェラー等の、アメリカの石油企業からも多額な金額が出資されている。
先のイラク戦争のように、戦争の口実は常に、「イスラム教徒の脅威、イスラム教徒＝テロリスト」と言う根拠の無いデマであり、本当の目的は石油である。イラクのサダム・フセインは、今日では、アルカイダと無関係である事が証明されている。
アメリカの政界の最大の資金提供者が、この「石油のための戦争」を主張するキリスト教原理主義教会である。近い将来後、アメリカが、スーダンでの、戦争を画策し、実行に移す「時」が、来る。
リンク・サイト「オルタナティブ通信」＝「日本のジャーナリズムを監視する米軍組織」、参照。
遺伝子組み換え食品には発ガン性がある
遺伝子組み換え食品を植えた土壌では、
土壌中の微生物にも連鎖反応的に遺伝子組み換えが起こり、
人間に無害であった微生物が、人間に有害な猛毒を分泌する等の変異が起こる事が知られている。
この猛毒は、植物の根を通じ吸い上げられ、
農産物に吸収され、人体に害を引き起こす。
この安全性が全く証明されていない、危険性が実証されている遺伝子組み換え食品の、
危険性を指摘する声は、マスコミには絶対に出て来ない。
遺伝子組み換え食品の「世界規模での販売を大々的に拡大した」前ブッシュ大統領時代、
世界最大の遺伝子組み換え食品・企業である、モンサントの子会社Ｇ・Ｄ・サールの社長であった。
遺伝子組み換え食品の危険性の取り締りを行う法律部門の責任者である、ブッシュの司法長官ジョン・アシュクロフトは、モンサント社から多額の政治献金を受け、その資金で政治家となっていた。
ブッシュの農務長官＝食品生産を監督する総責任者アン・ヴェネマンは、
遺伝子組み換え食品会社カルジーンの取締役から、農務長官になった人物であり、
食品の危険性等を監視する、アメリカ環境保護局の行政副長官リンダ・フィッシャーは、
モンサント社の取締役であった。
こうしたアメリカ政権の中枢を支配したモンサントの取締役と、代理人によって、
遺伝子組み換え食品の危険性は一切、マスコミ報道されず、
市民は強制的に、危険な食品を「食べさせられている」。
生物兵器・豚インフルエンザを製造した故ダイアナ皇太子妃と前ブッシュ大統領一族の殺人ネットワーク
アメリカ・メリーランド州フォートデトリック陸軍生物兵器研究所は、
英国のウィンストン・スペンサー・チャーチル首相から、
マスタード・ガス等の毒ガスの「注文」を受け、製造を行っていた。
毒ガス開発に熱心であったのは、チャーチルの妻クレメンタインの方であり、
英国軍内部では、チャーチルの妻は「マスタードの鬼」というニックネームを付けられていた。
チャーチルの名前にはスペンサー家の名前が入っているように、
子爵スペンサー家のダイアナ元・皇太子妃とは縁戚に当たる。
フォートデトリックの生物兵器研究所は、ロングアイランドのハリマン優生学研究所から、
生物兵器研究を引き継いだが、
この優生学研究所の創立メンバーであるハリマン一族の、エイブリル・ハリマンが、
ブッシュ一族のブラウン・ハリマン銀行の経営者でもあった。
チャーチルの後継者・息子ランドルフ・チャーチルの妻パメラは、ランドルフと離婚後、ハリマンと再婚する。
ハリマン研究所の後継であるフォートデトリックに、チャーチルが毒ガスの「注文」を行うネットワークは、
ハリマンと、チャーチル２世の「妻の共有」と言う閨閥という連携によっても継承されている。
このハリマン＝パメラ＝チャーチル２世の、パメラが、クリントン大統領の大統領選挙の資金責任者であり、パメラが、政治家クリントン夫妻の「生みの親」である。
このハリマン銀行専属の株式仲買人であった、バーナート・バルークは、チャーチルの親友であり、
ここでも、ハリマン＝チャーチルのネットワークが生きていた。
バーナート・バルークは、核兵器原料のウラン鉱山の買収を手がけ、巨万の富を形成し、
ソ連＝ロシアと、アメリカの両国にウランを売り付け、核兵器の大量生産を実行させ、現在も、人類を滅亡の危機の陥れ続けている。
バーナート・バルークは、「自分以外の人間が、核兵器原料の販売・流通を行わないように」、核物質の「国際管理」を提唱し、ＩＡＥＡ国際原子力機関を創立する。
バルークと、チャーチルのネットワークは、英国の核兵器開発のネットワークとなる。
チャーチルの政治家としての富は、カナディアン・マフィアのブロンフマン一族、アメリカン・マフィアのアイゼンベルグ一族の作る、スコッチ・ウィスキーを、禁酒法時代の米国で密売する事で形成された。
チャーチルが、アイゼンベルグに、バーナート・バルークを紹介した「功績＝罪」は大きい。
この密売ウィスキーを運搬していたのが、ギリシアの船舶王アリストテレス・オナシスであった。
ケネディ大統領が、イスラエルの核開発に反対し、イスラエルを空爆してでも核兵器開発を阻止すると決定しかかったためもあり、
ケネディは暗殺され、その財産は、アイゼンベルグ社の顧問弁護士アンドレ・マイヤーの管理下に置かれ、
ケネディの妻ジャクリーンは、アリストテレス・オナシスと再婚し、ケネディは「妻を奪われた」。
敵の財産を全て没収し、妻を奪い取り、「敵の顔に徹底的に泥を塗る」、これがマフィア戦争の掟である。
第二次世界大戦中、アウシュビッツの強制収容所で、ユダヤ人に対し残虐な人体実験、生物・化学兵器の実験を行っていた、
「クレイジー・ドクター」の異名を持つ、メンゲレ博士は、
ヒトラーに資金提供を行っていた銀行がブッシュのハリマン銀行・ユニオン銀行であった関係もあり、
バルークと、「懇意」であった。
第二次世界大戦後、親友バルークの要請で、チャーチルは、メンゲレ逃亡の手立てを講じる。
オナシスが、アルゼンチンの農産物・資源の購入・運搬を大規模に行っていた関係で、
オナシスはアルゼンチンの独裁者ペロンと親友であった。
こうして、バルーク＝チャーチル＝オナシスは、ナチスの残党メンゲレを、アルゼンチンに逃亡させる事に成功する。
リンク・サイト「オルタナティブ通信」＝「郵便局、株式会社化の、ホントウの狙い」、参照。
日曜の、ＴＶのスポーツ番組中継は、米軍の軍事行動
米軍は、現在、チェチェンで、反ロシアの宣伝の目的でＶＯＡ＝ヴォイス・オブ・アメリカのラジオ放送の拡大に力を入れている。
こうした点に、米軍が、ヨーロッパとロシアの「緩衝地帯」での、軍事行動、「陣地取り合戦」を行っている様が、明確に見える。ヨーロッパとロシアの間に挟まれた政治的に非力な国々が、この大国間の、政治権力抗争の犠牲となっている。
ＶＯＡは、１９５０年、トルーマン大統領の作り上げた「プロジェクト・リング」政策によって、アメリカにとって有利な政治宣伝＝デマゴギー、フレームアップを、ラジオ放送によって宣伝する目的で、アメリカへの敵対国を包囲し、リング状にＶＯＡ＝ラジオ放送局を配置する軍事戦略として出発し、今日まで、継続的に、この作戦は展開されている。
日本でも、第二次世界大戦後、米大使館ラジオ部が、アメリカ国防省、国務省、ＣＩＡによって設置され、そのＯＣＢ工作調整委員会が、「ＰＳＢ―Ｄ２７」と名付けられた心理戦争戦略＝デマ、フレームアップ工作部隊として動き、この軍事工作部隊が、「日本人白痴化・計画」として、読売新聞と提携、読売巨人軍等のプロ野球の興隆と、日本テレビを「創立を、軍事行動として」実現する。ＴＶの、娯楽番組とプロ・スポーツ中継に「熱中させ」、政治・経済問題への関心を奪い、市民を思考停止状態＝白痴化する米軍の軍事計画が、「ＰＳＢ―Ｄ２７」である。
日曜・祭日になると、ＴＶで長時間、スポーツ番組が報道されているのは、「米軍の軍事行動」である。
核ミサイル＝人種差別の拠点ロンドン
http://anotheralt.seesaa.net/article/122415278.html
「２００９年、金融恐慌からの脱出テクニック」、
http://alternativereport1.seesaa.net/article/119415879.html
「北朝鮮・核ミサイル開発の資金提供者の正体」、
http://alternativereport1.seesaa.net/article/120552621.html
「日本国家存亡を握るトルクメニスタン・天然ガス田？」、参照。
http://alternativereport1.seesaa.net/article/122041674.html
かつて南アフリカが、黒人人種差別の、アパルトヘイト体制を取り、
黒人奴隷を酷使し、
メタル鉱山・核兵器＝ウラン鉱山等々の開発を行っていた際、
その「主要奴隷・鉱山会社」６４２社の内、３１５社が、
英国ロンドンのシティに本店を置いていた。
人種差別と「一体化した」、核ミサイル開発の１大拠点が、
英国にある事を、これは明確に示している。
リンク・サイト「オルタナティブ通信」＝「今後、密かに日本の市民を殺害・始末する国際テロ・ネットワーク」、参照。
